子どものいない世帯

夫(家計の担い手)が亡くなったときに、遺族となった妻の生活費を、どこまで保険で準備するかが、判断のポイントです。

収入保障保険 残された配偶者の経済力によって、保障額や契約期間は異なります。 必須ではありません。
終身保険 葬式代と死後の整理資金として200~500万円くらい(葬式代の相場は地域によって異なります)の死亡保障。
もしものときに、老後に解約して現金化できるように、できるだけ解約返戻率の高い商品を選ぶ。
医療保険 絶対必要ではないけれど、いずれ医療保険に入るつもりなら、早く加入した方がおトク。

配偶者の生活費などを、どこまで生命保険で準備するかは、それぞれのご家庭によります。

生命保険の目的のひとつが、遺族の生活費の準備です。

遺族となるのが配偶者のみの場合、生命保険で準備する内容は、配偶者の経済力によります。

配偶者の方に収入があって、ご自分の生活費を確保できるのであれば、遺族のための保険は必要ないかもしれません。
今は仕事をしていないけれど、その気になれば生活費を確保できなら、生活の再建や仕事への準備期間分くらいの死亡保障を用意したいです。

配偶者の一生分の生活費を生命保険で準備しようとすると、保険料はかなり高額になります。
保険のプロと相談しながら、慎重に判断してください。

遺族のための保障なら、一般家庭に最適化された収入保障保険をおすすめします。

解約返戻率の高い終身保険を選びましょう。将来の変化に、柔軟に対応できて、損をしにくい保険です。そして、早く加入した方が、おトクです。

収入保障保険は、一定期間を保障する保険です。老後の保障ではありません。

現時点で、老後の死亡保障をどのくらい準備すればよいかを、正確に見通すのは困難です。
もし貯蓄が十分にたまれば、老後の死亡保障は不要かもしれません。

解約返戻率の高い終身保険に加入しておけば、将来、柔軟に対応できます。

老後の死亡保障が不要だったとき ・・・ 解約すれば、支払った保険料の合計以上の解約返戻金がもどってくる。
老後の死亡保障をもっと欲しいとき ・・・ 終身保険を増額するか、もうひとつ保険に加入する。

そして、どうせ加入するなら、早く加入した方がおトクです。

貯蓄などで治療費を用意できるなら、医療保険は必須ではありません。しかし、いずれ医療保険に入るつもりなら、早く加入した方がおトクです

厚生労働省の『医療保険に関する基礎資料 - 平成25年度の医療費等の状況』をもとに、年代別(5歳刻み)一人あたりの入院費自己負担額(年額)のグラフを作成しました。

年代別の入院費用自己負担額のグラフ

あくまでも概算なので、個々の数字は正確ではありませんが、大まかな傾向はわかるのと思います。

医療保険は、原則的に入院を要するような大きな病気・ケガを対象としています。

グラフを見ると、40代前半くらいまでは増え方がゆるやかです。金額としても、多少の余裕資金があれば、医療保険が無くとも、乗り切れそうです。

平均的な20~30代にとって、医療保険に加入する必要性は、差し迫ったものではなさそうです。健康面に不安があるとか、入院すると収入がただちに止まってしまう、というような事情を抱える方々をのぞくと。

それでも、20~30代で医療保険に加入する意味はあります。
今現在は必要を感じなくとも、将来医療保険に加入する可能性があるとしたら、少しでも早く加入した方が、おトクです。その理由は以下の2点です。


医療保険は、何歳で加入しても、生涯に支払う保険料の合計は大きく変わらない。であれば、早く加入した方が、長い期間保障がある方がおトク。
体調が悪くなって医療保険に入ると、保険料が割高になる。

数ある保険商品の中から、ご自分に合った保険を賢く選択する方法は、こちらをご覧ください。

生命保険会社は40社以上あります。その中から、ぜひ見積もりをとっていただきたい会社を、保険の種類(医療保険、終身保険・・・とか)別に厳選しても、4~5社は残りそうです。

ご自分に合った保険を選んでいただくためには、ここでご案内しているような保険商品の見積もりを、一通り集めて比較して判断いただくしかなさそうです。

生命保険を比較して選ぶ、手軽で安心な方法は、
賢い生命保険の入り方
をご覧ください。

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商品内容や数値の取り扱いには慎重を期していますが、責任を負うことはできません。ご検討に際しては、必ず保険会社または正規の取扱者にご確認ください。

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