医療保険の特約で、がんに備える

医療保険は、がんの入院治療には、標準の保障のままで十分に対応できます。しかし、がんの通院治療までは、カバーできません。

日本人にとって、警戒すべき病気であるだけに、がんのための医療技術は進歩しています。
がんの三大療法(三大治療)のうち、抗がん剤治療と放射線治療の2つについては、患者の体調が良ければ、通院で行われることが多くなっています。

そのことは、国が実施している調査結果からも、読み取れます。
三大疾病の総患者数と通院患者数を、厚生労働省の『患者調査』(平成26年)をもとに、調べました。

病名 患者数 通院患者数 通院率
脳血管疾患 253,400人 94,000人 37.0%
悪性新生物(がん) 300,800人 171,400人 57.0%
心疾患 193,900人 133,900人 69.1%

ご覧のように、がん患者の半数以上が、通院で治療に取り組んでいます。

ところが、医療保険は、原則として入院の費用を保障する保険です。
医療保険の標準の保障(=必須で組み込まれている保障)で、がんの入院費用はカバーできますが、通院の費用については、そのごく一部しかカバーできません。

がんの通院治療ために、医療保険を手厚くする方法は複数あります。それぞれのメリット・デメリットをまとめました。

医療保険には、三大疾病やがん専用の特約がいろいろと用意されています。しかし、その半分以上は、入院保障を手厚くするためのものです。通院のみの治療を手厚くしてくれる特約は、意外と少ないようです。

そんな中で、通院によるがんの治療の役に立ってくれそうなのが、以下の3つの特約です。

  • がんと診断されたときに一時金が出る特約
  • 通院給付金が出る特約
  • 放射線治療抗がん剤治療先進治療などの、所定の治療を受けたときに給付金が出る特約

というわけで、3つの特約について、そのメリット、デメリットを見ていきましょう。

がんと診断されたときに一時金が出る特約

というわけで、通院治療に対する、医療保険による対策の決め手になりそうなのが、診断一時金です。

この特約を付けておくと、がんの診断の確定したときに、一時金をもらえます。どんな治療法を選ぶか、入院か通院かに関係なく、一時金をもらうことができます。
もちろん、お金の使い道は自由です。

また、診断の確定が条件なので、治療開始と前後して、一時金の支払いを保険会社に請求できます。現金が早い段階で手元にくるところも、診断一時金のメリットです。

この方法にもデメリットはあります。一時金の金額は、医療保険に加入するときに決めた金額です。よって、決めた一時金の金額によっては、実際の治療費に足りなくなる危険があります。

通院給付金が出る特約

通院○○○特約、というような名称の特約は、よく見かけます。しかし、調べてみると、大半が入院前後または入院後の保障です。

それでも役には立ちます。しかし、入院のない、通院のみでのがん治療で、保険から1円も給付金が出ないのは残念です。

通院のみによるがん治療で、通院給付金が出る医療保険は、あるにはあります。これらは、有力な候補になります。

所定の治療を受けたときに、給付金が出る特約

医療保険に加入するときに、あらかじめ決められた治療を受けたときに、給付金をもらえる特約です。入院、通院にかかわらず給付金が出るので、がんの通院治療でも、役に立ちそうです。

ただし、これには2つの問題点があって、決め手にはなりません。

問題点の一つ目は、放射線治療と先進医療を保障する医療保険はたくさんありますが、抗がん剤治療までカバーする医療保険は、数少ないです。
がんの三大療法の一つが、保障からまったく外れるのでは、頼りに出来ません。

二つ目の問題点は、今後、がんの新しい治療法が盛んになったときに、その治療法に対応できないことです。
保険は、何十年と続ける可能性があるので、風化しやすい保障や特約は、お勧めできません。

有力候補は通院給付金と診断一時金

以上より、がんに対して手厚く備えられる医療保険は、通院のみの治療でもお金が出る通院給付金特約か、診断一時金特約がある医療保険と、いうことになります。両方あれば、さらに安心できます。

次のページで、実際に販売されている医療保険をもとに、より踏み込んだがん対策を、ご案内します。

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