通院治療は、医療保険の対象外

医療保険は、原則として、入院の治療費用を保障します。通院の治療費のほとんどで、給付金・保険金は出ません。

医療保険は、原則として、入院の治療費を保障する保険です。通院治療のほとんどは、保障の対象外となります。

そうなっている理由は2つあります。
1つは、入院の方が、短期間のうちにまとまった出費が発生しやすいこと。2つめは、治療に必要不可欠な通院と、気休めの通院との区別が難しいことです。

もっともな理由があるとしても、わたしたち消費者の立場からすると、医療保険が通院治療をカバーしないことは、心配になります。

一度にまとまった出費は生じないとしても、通院の治療費用を合計すると、けっこうな金額になるかもしれません。

たとえ医療保険に加入しても、通院治療のための資金を、別に確保しなければなりません。

厚生労働省『医療保険に関する基礎資料』(平成25年)によると、年齢層別の医療費の、入院と外来(=通院)の割合は、グラフのようになっています。

若いうちは入院の割合が低いのは予想通りです。とは言え、日本人の平均寿命に近い80歳台の中ごろでも、入院の割合が外来を上回るものの、ほとんど同じです。

外来(=通院)の治療費は、医療保険の対象外ですから、預貯金など手持ちのお金から支出することになります。たとえ医療保険に加入しても、通院治療のための資金を別に準備しなければなりません。

三大疾病、七大生活習慣病のような大きな病気でも、通院で治療に取り組む患者の数は多いです。

通院で治療する病気として、すぐに思い浮かぶのは、カゼとか、虫歯とか、視力の矯正とか。そのくらいであれば、治療費の準備を心配する必要は無さそうです。

通院で治療する病気の中で、治療費の準備を心配しなければならない病気には、どんなものがあるのでしょうか?

そこで、厚生労働省『患者調査』(平成26年)をもとに、日本人がかかりやすい主な病気の、通院患者数と入院患者数のランキングです。
患者数の多い方を赤文字にしています。

順位 病名 通院患者数 入院患者数
1位 高血圧性疾患 671,400人 6,400人
2位 歯肉炎・歯周病 444,700人 200人
3位 う蝕(虫歯) 283,600人 100人
4位 糖尿病 222,300人 20,900人
5位 悪性新生物(がん) 171,400人 129,400人
6位 高脂血症 143,700人 300人
7位 心疾患 133,900人 59,900人
8位 喘息 127,600人 3,800人
9位 慢性腎不全 107,300人 24,100人
10位 脳血管疾患 94,000人 159,400人
11位 骨折 92,000人 91,400人
12位 気分(感情)障害 83,400人 28,800人
13位 統合失調症など 69,700人 165,800人
14位 アルツハイマー病 45,100人 47,000人
15位 肝疾患 32,600人 800人

この表を見て、気になったところを、以下に書き出します。

三大疾病に、通院で取り組む可能性は高い

日本人がかかりやすい7つの大きな病気を、七大生活習慣病などと呼びます。その中でも、生死にかかわる3つの病気を三大疾病と呼びます。悪性新生物(がん)心疾患脳血管疾患の3つが三大疾病です。

表の通り、三大疾病のうち、悪性新生物(がん)と心疾患の2つは、通院患者数が入院患者数を、万の単位で上回っています。三大疾病のような重い病気であっても、通院で治療に取り組む可能性はかなり高い、と言えそうです。

七大生活習慣病は、通院治療が圧倒的に多い

三大疾病以外の、七大生活習慣病の4つは、高血圧性疾患糖尿病慢性腎不全肝疾患ですが、表の通り、通院で治療に取り組む患者数が、ケタ違い(10倍以上の差)に多くなっています。

医療保険の三大疾病や七大生活習慣病の特約は、入院が前提

医療保険には、三大疾病や七大生活習慣病のときに、保障を手厚くする特約が用意されています。しかし、その多くは、入院を前提としています。

通院給付金や一時金が出る特約であっても、お金が出る条件が入院だったりします。入院前後の通院のみ保障されるとか、入院することを条件に一時金が出るとか・・・

残念ながら「医療保険に加入したから、三大疾病や七大生活習慣病への備えは万全」などとはとうてい言えないようです。

将来の医療費の準備は、医療保険と預貯金の、二段構えで準備しましょう。

預貯金で将来の医療費を準備できれば、必要に応じて、通院費用にも、入院費用にもお金を回すことができます。
ただし、まとまった金額が貯まるまでに時間がかかります。また、想定より費用がかかったら、足りなくなるかもしれません。

医療保険に加入すれば、加入後すぐの入院でも、給付金や保険金を受け取ることができます。その給付金や保険金は、限度は設けられていますが、たいていの病気・ケガの入院期間をカバーできてしまいます。

その一方で、医療保険からお金を受け取るには、保険契約に定められた条件をクリアしなければなりません。現実には、通院治療のほとんどのケースで、医療保険を頼りに出来ません。
つまり、預貯金と比べると、融通はあまり利きません。

預貯金と医療保険の長所短所を踏まえたうえで、両方を組み合わせて、上手に使いこなしたいものです。

預貯金と医療保険の組み合わせを検討し、適切に商品やサービスを選ぶには、家計や保険の専門家を上手に活用しましょう。

上に書いたとおり、預貯金と医療保険を組み合わせて、上手に使いこなすのが理想です。

ただし、それをやるためには、医療費のこと、健康保険制度や高額療養費制度のこと、年金制度(障害年金)のこと、国や地方自治体の支援制度のこと、企業の福利厚生制度のこと、保険の仕組みなど、いろいろと知識が必要になります。

その一つ一つを勉強するのは、かなりの時間と能力が必要になります。また、勉強したからといって、適切に判断できるとは限りません。

また、預貯金と医療保険の配分が決められたとしても、具体的にどんな商品やサービスを使って、お金を積み立てたり、保障を準備するのかで、悩んでしまいそうです。

家計や保険の専門家を上手に活用することをオススメします。そのための手軽で安心な方法は、
賢い生命保険の入り方
をご覧ください。

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