自動車保険の補償内容、迷ったらこうしよう!

ダイレクト型自動車保険のお勧めプランから、標準的な補償プランを考察しました。

ダイレクト型のお勧めプランを参考にするのは、次の2つの理由からです。

自動車保険の基本的な仕組みを確認

具体的な補償内容の解説に入る前に、確認しておきたい前提があります。ご存知でしたら読み飛ばしてください。

基本的な仕組みは業界共通

自動車保険の基本的な補償内容は、損保業界内で統一されています。代理店型でも、ダイレクト型でも、外資系でも、大きな違いはありません。

商品ごとの独自の機能 業界共通の基本機能

商品による差がでるのは、補強のための特約やサービスの方です。誰にでも必要とは限らない部分です。

これらは、代理店型の方が手厚いことが多いです。

ダイレクト型自動車保険は、一般消費者に補償プランを作ってもらうので、シンプルさ、わかりやすさを重視します。そのため、特約やサービスを人気の高いものにしぼる傾向があります。

一方の代理店型は、代理店によるサポートがあるので、幅広いニーズにこたえられることを重視しています。

自動車保険の基本的な仕組み

自動車保険の仕組みは下のようになっています。

自動車保険 対人賠償保険 (他人の身体の損害) 対物賠償保険 (他人のモノの損害) 人身傷害保険 (自分の身体の損害) 車両保険 (自分の車両の損害) 特約 サービス

このうち、対人賠償保険は、保険金額無制限で自動セットされます。また、サービスも、通常、加入者による変更は不可です。

それ以外の保険や特約は、程度の違いはありますが、加入者が補償内容を指定できます。

以下で、その標準的な補償内容をご案内します。

ダイレクト型自動車保険のお勧めプランをもとにした、標準的な補償内容

自動車保険を構成する保険ごとに、標準的な補償内容を解説します。

対人賠償保険

上にも書きましたが、ほとんどの商品で、加入者が内容を変更できなくなっています。

保険の要否 必須
保険金額 無制限

対物賠償保険

この保険も、個人向け・家庭向けの自動車保険では、自動セットされています。ただし、対人賠償保険と違って、補償内容を変更できる商品が多いです(できないものもあります)。

保険の要否 必須

保険金額 無制限
特約 対物超過特約を付加

人身傷害保険

この保険を自動セットにする商品が年とともに増えており、すでに過半数を超えています。

保険の要否 必須

保険金額 3,000万円または5,000万円
事故の範囲 契約車の搭乗中の事故のみ
その他 搭乗者傷害保険は付加しない

お勧めプランを複数用意している商品では、充実型プランに搭乗者傷害保険を組み込んでいます(保険金額は1,000万円が主流)。

搭乗者傷害保険は、もともとは独立した保険でした。しかし最近は、この保険を人身傷害保険の中に吸収させる自動車保険が多くなっています。

車両保険

保険料が高くなりやすい保険ということもあって、補償内容や特約に、損保各社は工夫をこらしています。そんな中で、以下のことは概ね共通しています。

保険の要否 任意

保険金額 車による
事故の範囲 一般型(限定しない方)
免責額 5万円-10万円
特約 身の回り品特約

身の回り品特約をお勧めとしているのは半数程度です。ですから、お勧め度はやや低いです。

免責額は、1回目の事故での金額と2回目以降の事故での金額の、2つの金額を指定します。

免責額 5万円 - 10万円 1回目の 免責額 2回目以降の 免責額

免責額を大きくするほど、保険料は安くなります。とくに1回目の金額の影響が大きいです。

特約

必須の特約はありませんが、以下の特約は、損保各社のお勧め度が高めです。

自転車を運転しているときに他人に損害を与えたら、個人賠償特約(日常生活賠償特約)を使って賠償できます。

商品によっては、わかりやすいように、「自転車」の言葉が入った名称の特約を用意しています。

自転車特約の場合、他人への損害賠償だけでなく、こちらのケガの治療も補償することが多いです。

【結論】補償内容の検討の進め方

上で説明したことを踏まえて、保険ごとに検討の進め方を整理しました。

保険
特約
検討の進め方
対人賠償保険 自動セットされた補償内容のまま
対物賠償保険
  • 保険金は無制限
  • 対物超過特約を付加
人身傷害保険
  • 保険金額3,000万円搭乗中の事故のみが基本
  • もっと充実させたければ、保険金を増額する
  • 地域の交通事情に不安があるなら、自転車乗車中や歩行中の事故も加える
車両保険
  • 一般型免責5-10が基本
  • もっと手厚くしたいときは、免責をゼロにする
  • もっと保険料を安くしたいときは、免責を10-10にする
その他 弁護士特約、個人賠償(日常生活賠償)特約、自転車特約などを検討する
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